オリンピックでは素晴らしい競技の様子や、心温まるエピソードがソーシャルメディアを賑わしました。しかし残念ながらアスリート等に対する誹謗中傷も多くあった様です。そこで今回のブログでは、誹謗中傷や炎上の英語表現等をご紹介したいと思います。
アスリートに対する
誹謗中傷
オリンピック開催時に、東京大学大学院工学系研究科教授 鳥海不二夫氏によるアスリートに対する誹謗中傷についてのコラムが、2021年8月1日Yahooニュースに掲載されました。
オリンピック選手への誹謗中傷は誰がしているのか
(Yahooニュース 2021年8月1日掲載)
https://news.yahoo.co.jp/byline/toriumifujio/20210801-00250771
本記事ではTwitterのアカウントを持っている大坂なおみ選手、五十嵐カノア選手、伊藤美誠選手、水谷隼選手、橋本大輝選手について、Twitter上のメンションと、関連ツイートを分析されていますが、海外のアスリートに対する多くの誹謗中傷もあったと言われています。
インターネット、特にソーシャルメディアの発達により、気軽にトップアスリートにもメッセージが直接送れたり、称賛の言葉を投稿にて伝える事が出来る様になりました。
それは素晴らしい事ですが、同様にネガティブな言葉も気軽に送れたり、投稿出来たりしてしまう、負の側面もあります。
テニス敗退の大坂なおみに差別的ツイート 徳間書店、投稿した編集者との契約を解除
(Yahoo News / J-CAST News 2021年7月28日掲載)
https://news.yahoo.co.jp/articles/70498d84fbde9266793a5cd1aa46c76f00b4caa9
海外での状況
誹謗中傷を含むソーシャルメディア上でのトラブルは、日本だけの話ではなく世界的に大きな問題となっています。
ソーシャルメディアで子供たちが直面する危険をありのままに映し、世界を震撼させた映画『SNS -少女たちの10日間-』は、2021年4月に日本でも公開され、その恐るべき実態が話題となりました。
また、アメリカでも「Black Lives Matter」以降、ソーシャルメディア上でのトラブルや誹謗中傷が活性化しており、プラットフォームも対策に乗り出しているとの記事もありました。
アメリカで強まる誹謗中傷への取締り 大手口コミサイト「Yelp」にも動きが
(Real Sound 2020年10月20日掲載)
https://realsound.jp/tech/2020/10/post-639254.html
誹謗中傷・炎上
英語表現
誹謗中傷の英語表現については、様々なレベル・言い方がありますが、一般的なのは Smear でしょうか。
これ以外にも以下表現があります。
- Slander
口頭による誹謗中傷/名誉棄損を指す法律的な表現- Libel
文書による誹謗中傷/名誉棄損を指す法律的な表現- defamation
口頭及び文書による誹謗中傷/名誉棄損を指す法律的な表現
また、誹謗中傷のみが対象ではありませんが、ネット上でのいじめを表す言葉には
- Cyber-bullying
- Online abuse
と言った表現がよく使われます。
「炎上」は英語でも「炎上」
「ネットで炎上」などと言う表現もありますが、これは英語でも日本語同様に「燃え上る」と言った意味の言葉を用いて表される事が多いです。
- Flame
- Online feud
Twitter feud, etc- Under fire
- Backlash
- Blow up / Blowing up
Flame は10〜20年前によく使われていた表現になるので、少し古い表現です。最近は Online feud (Twitter feud) の方が見かけます。
Under fire は to come under fire for と言った形で使われる事が多いですが、いずれも「燃え上がる」と言った意味になります。
言語による
訴訟サポート
インターネット上での誹謗中傷を始めとした嫌がらせは、残念ながらネットさえ繋がっていれば世界中から行う事が可能です。
また、今は各ソーシャルメディア・プラットフォームに翻訳機能がついていたり、機械翻訳を使って異なる言語であっても、何を言っているか正確ではなくても理解する事も可能です。(もちろん誤訳や誤解が発生する可能性もありますが。)
深く考えずソーシャルメディアに書き込んだ内容が炎上したり、ある日突然海外から訴えられたり、またはいわれなき非難を受ける場合も発生しないとも限りません。
株式会社ミーハングループは、アメリカをはじめとした国際訴訟関係の通訳や翻訳、さらに知的財産関連の通訳・翻訳も多く手掛けております。
インターネット上での誹謗中傷や、知財関係のトラブル等にて、海外から訴えられた、または日本から訴えたいと言う場合、もちろん弁護士等専門家の対応は必須ですが、彼らと連携を取り、言語にて問題解決のサポートを弊社で行う事は可能です。
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